V・ファーレン長崎

クラブの立ち上げに参画し法人化（株式会社設立）を主導。初代取締役として事業基盤の構築を行いました。

課題

V・ファーレン長崎の創業期における課題

長崎県は島原商業、国見高校など全国有数のサッカーどころであり、Jリーグの最多得点記録を誇る名ストライカーである大久保嘉人選手をはじめとした数多くの日本代表プレイヤーを排出していたにも関わらず、当時は県内にJクラブがありませんでした。

2004年に九州各県リーグ決勝大会で準優勝し、九州リーグ昇格を果たした有明SCが前身のサッカーチームは当時、任意団体として組織されており、試合で着実に結果を残しながらも、そのままの状態ではJリーグ参入ができない状態でした。運営組織の法人化が規程上必要だったのです。このチームでJクラブを目指すことになり、行政は地域活性化につながるJリーグクラブの誕生について前向きな姿勢を持っていましたが、その支援を受ける上でもまたチームの組織化・運営マネジメントが必須でした。

当時はチームでプレイする選手のうちプロ契約を結んでいる選手はわずか1名で、多くの選手は働きながら夜に練習。サッカーに集中できる環境にありませんでした。

主な取り組み

地域・行政の声を反映して組織化し、マネジメントやマーケティングを強化

2005年9月に森貴信が初代事務局長に就任し、長崎県庁の支援を受けながら、運営法人設立の準備を本格的にスタートさせました。任意団体だったチームを2006年1月24日に特定非営利活動法人 V・ファーレン長崎スポーツコミュニティとしてNPO法人化し、「指定管理者制度」に応募して長崎県立百花台公園の管理を受託。同年4月1日より指定管理者となりました。県内最大規模の百花台公園にはサッカー場があったので、その整備をサッカー選手に任せることで人件費の確保につなげ、同時に芝の管理をプロ仕様で行うことでグランド状態が飛躍的に向上し利用率も高まりました。着実に地域に根差した活動をNPO法人として行うことで行政からの評価も積み上がり、良好な関係を継続できました。

その後、Jリーグ準加盟クラブ加入を目指し、申請の条件である運営会社の法人化を行いました。「NPO法人V・ファーレン長崎スポーツコミュニティ」とは別に、Jリーグクラブの運営を行う目的で「株式会社V・ファーレン長崎」を設立。初代社長に小嶺忠敏氏が就任しました。その他申請条件である財務計画の作成やホームゲームを行うスタジアムの確保などに取り組みました。（2006年）

また、立ち上げたばかりのチームは知名度が低かったため、記者会見を月1回行うという目標を社内で立てたり、代表的な地方紙である長崎新聞への定期的なコラム掲載などを通じて新聞・テレビ・ラジオ・地域フリーペーパーへの露出を増やしました。マスコミ関係者の協力と何回かのテストを経て、会見時間を午前10時からに設定することで昼と夜の2回、ローカルニュースに取り上げやすくしました。

地元に応援されるクラブチームにしていくために、2週間に1度のホームゲーム時には運営ボランティアを募り、地域住民との関係性の構築・コミュニティ形成にも努めました。また熱心に応援してくれるサポーターとも良好な関係を築くべく、コミュニケーションには細心の注意を払いました。

その他、V・ファーレン長崎ライセンスグッズの販売やコカ・コーラ・ウェストジャパン社（当時）とタイアップしたV・ファーレン支援自販機を県内各地に設置するなど、キャッシュポイントを増やしながらブランド経営を行いました。

早急に組織化を行い定期的な情報交換をするなどしてしっかりとしたマネジメントを行ったことで、Jクラブの立ち上げに前向きだった行政からの賛同を得ることができ、後援会参加の案内レターを長崎県内企業へお送りいただくなど、多くの支援をいただきました。